不動産の鉄則&近代建築物(日本の大学編)

[350-20101103]
住民自らが景観に配慮して町屋を改修
江戸時代の城下町の風情が残る奈良県高取町の「土佐街道」で、現代の暮らしに合わせた町家の改修が進んでいる。財政危機の町からの支援はゼロだが、「古い町並みは私たちの財産」と住民自らが、景観に配慮してブロック塀を板塀にしたり、外観は残して内部をバリアフリーにしたりして工夫を重ねていることを認識しましょう。
◆清泉女子大学
K177清泉女子大学3

[349-20101103]
水素アパートとは
工場で排出される水素を使って、二酸化炭素(CO2)をまったく出さない燃料電池で電力を賄う「水素アパート」の賃貸事業が計画されています。この試みは世界でも初めてで、究極の「エコ住宅」として注目されそうです。
◆関西学院大学
K193関西学院大学3

[348-20101103]
江戸末期の建物が寄付金方式で高齢者福祉施設として再生
旧東海道の古い町並みが残る名古屋市緑区の有松地区で、江戸末期の建物「中舛(なかます)竹田家」が老朽化による取り壊しを工事直前に免れ、高齢者福祉施設として改築・再生されました。町並み保存に取り組む地域住民が声をあげ、行政や民間業者も連携、寄付金を集めて実施した手法は注目を集めそうです。
「中舛(なかます)竹田家」
20101103-1.jpg
◆神戸女学院大学
K200神戸女学院3

[347-20101103]
超環境配慮オフィスとは
東京都江東区にスマートグリッド(次世代送電網)に対応したエネルギー制御システムによって、一般的なオフィスに比べてCO2排出量を60%削減する「超環境配慮」オフィスが完成したことを認識しましょう。
◆平安女学院
K207平安女学院3

[346-20101102]
マンションの大規模修繕に関して
マンションの大規模修繕で、施工業者などを公募で選ぶ管理組合が増えている。工事費は一般的に安くなるが、住民自らが業者を選定する負担は大きい。専門知識を持つ第三者にアドバイスを求めることも必要です。施工業者や設計監理者の公募は、業界紙や企業が運営するサイトなどで無料でできる。マンション管理士を探すには、各都道府県にあるマンション管理士会に問い合わせしましょう。
◆同志社大学
K224同志社大学

[345-20101102]
高層マンション併設青果カフェ店
都心の高層マンション内に、カフェを併設した青果店が開業します。スーパーが少ない都心部の住民に産地直送の新鮮な野菜を販売する。売れ残った野菜をカフェで使い廃棄ロスを減らす仕組みがある。店舗面積は90㎡。
◆龍谷大学
K249龍谷大学

[344-20101102]
40坪都市型スーパーマーケット
40坪の都市型小型スーパーマーケット実験店が千代田区に開店しました。コンビニ跡地への居抜き出店を中心に店舗を展開する計画で、杉並区に1店舗、神奈川県の横浜市内に1店舗を出店し早期に3店舗体制とする。早ければ、ここ1、2年で30店舗に拡大する計画のようです。
◆慶應義塾大学
K257慶應義塾大学

[343-20101102]
J-REITに上場している投資法人に関して
当方が2010年10月に調査・分析したJ-REITに上場している投資法人は下記の通りです。
・日本ビルファンド投資法人 ・ジャパンリアルエステイト投資法人・日本リテールファンド投資法人・オリックス不動産投資法人・日本プライムリアルティ投資法人・プレミア投資法人・東急リアル・エステート投資法人・グローバル・ワン不動産投資法人・野村不動産オフィスファンド投資法人・ユナイテッド・アーバン投資法人・森トラスト総合リート投資法人・日本レジデンシャル投資法人・フロンティア不動産投資法人・クレッシェンド投資法・日本ロジスティクスファンド投資法人・福岡リート投資法人・平和不動産リート投資法人・ケネディクス不動産投資法人・積水ハウス・SI 投資法人・FCレジデンシャル投資法人・大和証券オフィス投資法人・阪急リート投資法人・アドバンス・レジデンス投資法人・トップリート投資法人・ジャパン・オフィス投資法人・ビ・ライフ投資法人 以上
◆学習院大学
K272学習院大学

[342-20101102]
J-REIT上場物件情報のWEB版データベースシステムに関して
J-REITに上場している全投資法人の物件情報を対象としたWEB版のデータベースシステムもある。J-REIT全個別物件の豊富なデータを使いやすく整理しており、期末決算NOIベースの利回り等を表示しております。また、これらのデータを利用者がほしい形で瞬時収集・加工することで自由なカスタマイズが可能です。さらに、データとネット配信型地図の連携により物件検索などの機能も充実しています。
◆青山学院大学
K278青山学院大学

[341-20101102]
収益を生み出さない不動産に関して
バブル経済の崩壊以降、不動産はただ所有するものではなく、利用して初めて価値が高まるという「所有から利用へ」と発想が大きく転換してきました。これに伴い、未利用地や遊休地などの収益を生み出さない不動産は、このまま所有し続けるのではなく思い切って売却するか、有効活用の方法を模索する必要が大きくなってきています。
◆東京女子大学
K318東京女子大学

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テーマ : 不動産投資 - ジャンル : 株式・投資・マネー

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